マイクロソフト エンタープライズ チーム articles
「オンプレのスパコンしか使ったことがない」研究室における HPC のクラウド化を支援する ISAO のクラウド 活用支援サービス
高度な演算処理を必要とする大学の研究室の多くではオンプレミスの専用 HPC サーバー、スーパーコンピューターが使用されています。しかし、肝心なタイミングで借りられない、処理速度が課題という声もよく聞かれます。このような、大学の研究室における HPC 利用の課題を解決する「クラウド活用支援サービス」を提供しているのが株式会社ISAO です。研究開発の現場によく見られる課題と、同社のクラウド マネジメント サービス「くらまね」について、詳しくお話しをうかがいました。内閣サイバーセキュリティセンター (NISC)「政府機関の情報セキュリティ対策のための統一基準」に対する マイクロソフト クラウド サービス (Microsoft Azure, Office 365) の対応リファレンス
NISC は 2016 年 8 月 31 日に、国内の政府機関が準拠すべき指針「政府機関の情報セキュリティ対策のための統一基準 (平成 28 年度版)」(以下：「政府統一基準」) を改定し、クラウドの選定および利用の際のガイドラインやセキュリティ要件等の基準を追加しました。本リファレンスは、国内の行政機関および独立行政法人などに向け、Azure 及び O365 クラウド環境における改定後の政府統一基準の要件整理の考え方や必要となる情報、項目ごとの詳細な対応策を提供しています。
『The Future Computed: AI と製造業』
本日、マイクロソフトは、『The Future Computed: AI と製造業』(The Future Computed: AI and Manufacturing：英語) を公表しました。本書では、人工知能 (AI) がデジタル業務の最適化と効率の向上、新しい製品やサービスの実現、より安全な職場環境の整備により、製造業の分野をどのように変革していくかを詳しく説明します。
ハノーバーメッセ2019 公式ビデオ5本のご紹介
2019 年 4 月 1 日～5 日にドイツのハノーバーで開催された、世界最大の製造業向けイベント、ハノーバーメッセ（HMI）に関連した公式ビデオ 5 本をご紹介します。すべて日本語字幕付きです。ぜひご覧ください。
地方自治体におけるデジタル トランスフォーメーションを推進する新たなクラウドサービス ソリューション「Cloud PARK」 – 京都電子計算株式会社
「AI 手書き文字認識サービス」リリースからわずか 3 か月で、自治体からの 100 近い商談を受け、 18 団体への導入と高い注目を集めた理由には、自治体における現場課題を的確にとらえた、サービス提供の仕組みがありました。
「脱・自前主義」でたどり着いた役所のAI サービス – 株式会社三菱総合研究所
株式会社三菱総合研究所 (以下 MRI) は、多くの自治体が持つこのような課題の解決に向けて、2016 年度から AI を活用したサービスの開発に着手。2018 年 2 月～ 3 月にかけて、全国 35 自治体の協力を得て行った実証実験結果を踏まえ、2018 年 10 月からチャットボットによる住民問い合わせ対応サービスの提供を開始しました。
人口減少に対して教育がどのような役割を担うか～ ICT を武器に挑む、「消滅可能性都市」からの脱却 – 石川県加賀市
近年、人口減少問題はさまざまな地方自治体において「待ったなし」の共通課題だ。これを打開するため、加賀市では「市の活力向上のためには人材育成に投資すべき」という加賀市長の信念のもと、「加賀市人口減少対策アクションプラン」を策定し、2014 年から 5 年の期間をかけて人口減少対策に取り組んでいる。
「産業用IoTの現在地：今、製造業は何をすべきか 」セミナー資料ダウンロード
2019年4月22日（月）東京、4月25日（木）大阪にて開催されました、ハノーバーメッセのRecap（復習）セミナー「産業用IoTの現在地：今、製造業は何をすべきか―ハノーバーメッセ2019に見る先進事例と将来像」の資料をこちらからダウンロードいただけます。
IT Leaders xChange Summit 2019 レポート: 「2025 年の崖」を克服するポイントを最新 AI 活用事例で紹介
既存システムにリソースを集中し続けることで、企業の競争力低下や機会損失につながる「2025 年の崖」。これを克服するためには、デジタル トランスフォーメーション (DX) への投資が不可欠であり、人工知能 (AI) の活用も重要になる。「IT Leaders xChange Summit 2019」(Lex) では、AI が導く業種別の DX の実現に向けた戦略や提言、実践的な事例が紹介された。