マイクロソフト エンタープライズ チーム articles
【第 37 回流通情報システム総合展】「リテールテック JAPAN Online 2021」出展のご案内
日本マイクロソフトは、本年 3/9～3/12 開催予定の 「リテールテック JAPAN Online 2021」 に出展いたします。 例年の会場イベント同様、多くの協力パートナー様と共に、オンライン出展という形を通じ、小売/流通業界を中心とした皆様向けに、より多くの情報発信を予定しております。
既存の ICT 基盤を有効に活用した、渋谷区子ども発達相談センターのオンライン相談システム
知的障がい児、肢体不自由児その他心身の発達に問題を抱え、特別な支援を必要とする児童の福祉の向上を図るために、2008 年に渋谷区が開設した子ども発達相談センターでは、長引く新型コロナウイルス対応と相談対応の利便性を考え
イオン SM-DX Lab 活動から考える 流通小売業 DX の最適解 〜カギはデジタルの民主化〜
EC市場が拡大を続け、店舗の多様化も進み、既存の小売店は変革を求められている。イオンの食品 SM (スーパーマーケット) 部門でも DX の取り組みが進む。いち早くその重要性に気づき、取り組みを始めたイオン株式会社 SM・
スマーター・リテイリング・フォーラム 2021 (オンライン) 開催のお知らせ【流通・小売業界向セミナー】
昨今の消費者変化、さらにコロナ禍を通じて、流通業界を取り巻く環境は厳しさを増しています。各企業は生き残りと持続的な成長のために、AI や IoT などのデジタル技術を活用し、よりインテリジェントな流通業企業への変革に取り組んでいます。本セミナーでは、
金融機関の DX 推進を支援する新たなパートナー協業プログラム “Microsoft Enterprise Accelerator – Fintech/Insurtech” のご案内
日本マイクロソフト (以下、弊社) では金融機関のお客様のデジタルトランスフォーメーションを一層推進すべく、パートナー企業と協業して金融機関に対して効果的な提案を推進するプログラム “Microsoft Enterprise Accelerator – Fintech/Insurtech” を創設いたしました。現在 17 社のパートナー企業が本プログラムに参画し、今後は 30 社の参画を目標にプログラムの推進を行ってまいります。
【対談 PHC社 大塚 孝之 氏×IH社 武藤 真祐 先生】医療の質の向上に向け、医師・薬剤師・患者のつながりを強化するには
診断、ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの各領域で事業活動を行う PHC株式会社 (以下、「PHC社」) で、電子カルテシステムや医事コンピュータなどのヘルスケア IT 事業を手掛けるメディコム事業部は、新型コロナウイルス対策として遠隔診療に対する社会的な期待が高まる中、次世代の医療の仕組み作りを急ピッチで進めています。
オンラインシンポジウム「DLL Healthcare Day 2021 医療×AI への参入障壁を乗り越える」開催によせて
人工知能 (AI)、機械学習 (ML) の実社会での実装を推進するためのコミュニティであり、日本マイクロソフトが幹事を務めるDeep Learning Lab (ディープラーニング・ラボ) では、2021 年 2 月 20 日 (土) の午前 10 時から、「
【流通・小売業向】マイクロソフトによる DX 戦略とご支援、グローバルでの成功事例のご紹介
流通・小売業界は、これまでに例のない急激な転換期におり、小売業という形態が見直されはじめています。 業界の混乱、人手不足、顧客との関係性を維持するための差別化など、避けられない現実です。マイクロソフトはテクノロジと製品の両輪で、既存の小売業ビジネスの皆様に向けて次の新たな価値創造を支援します。
【消費財製造業向け】マイクロソフトによる DX 戦略とご支援、グローバルでの成功事例のご紹介
マイクロソフトでは、グローバル パートナーのエコシステムとともに、困難な現状にある消費財業界のお客様の支援に注力しています。
「AI の民主化ってこういうことか」―Francfranc の IT 部門がゼロから AI を内製できたワケ DX 実現までの 6 か月の軌跡
大手 IT 企業や研究機関では、日進月歩で AI の研究や応用が進んでいる。特定のタスクに限っていえば AI の判断能力はすでに人間を超えているため、先進的な AI アルゴリズムとそれを実行できるだけの計算資源、そして分析対象のデータベースを持つことは、“持たざる者” に対して絶対的に有利になることを意味する。 逆に、持たざる者は現在もしくは将来的に厳しい立場に置かれることになる。しかも、AI やデータ分析のスペシャリストは市場に多くない。政府の育成戦略によって AI 人材が生まれるのも早くて 2025 年で、人材不足の状況はしばらく改善されそうにない。