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デジタル トランスフォーメーション (DX) 人材に求められるスキルとマインド

2022 年 7 月 18 日

日本企業において DX 推進が喫緊の課題になっている一方で DX 人材が不足。大きな足かせとなっていると言われています。しかし、多くの企業が「DX とは何か?」を正しく理解できず、本当に必要な人材の確保ができていないという現状があります。本記事では、DX 人材とは何か? どのようなスキルとマインドが必要なのかを定義し、DX 人材確保のための道しるべを示していきます。

複数のビジネス パーソンのシルエット

1. DX 人材が不足している

まずは、DX 人材がどの程度不足していて、何が課題になっているのか、現状把握からはじめたいと思います。

1-1. DX 人材が確保できない要因

総務省が 2021 年 7 月 30 日に公表した「令和 3 年版情報通信白書」では、DX を推進する上でのデジタル人材不足の深刻化を指摘。「人材不足」を感じる日本企業は 5 割を超え、アメリカをはじめとする諸外国と比べて突出して高い数値になっていることが示されました。
その要因として、デジタル人材の多くが事業会社ではなく、いわゆる「ベンダー」と呼ばれる IT 企業に集中している点があげられています。要するに、これまでの IT 化の歴史の中で多くの企業が、自社システムの構築や運用を自社ではなく、すべて外注に丸投げしていたという傾向が読み取れます。
しかし、これはあくまで IT 人材の話であって、DX 人材の話ではありません。詳しくは後述しますが、DX という新しい概念を正しく理解しないと、IT 人材 = デジタル人材 = DX 人材と勘違いをしてしまいます。これも真の DX 人材が確保できない、ひとつの要因と考えられます。

1-2. 人材不足による DX の遅れが顕著に

経済産業省が公開する「DX レポート」という資料の中に "企業における DX 推進の手がかり" が記されています。2018 年 9 月に第一弾として『DX レポート ~ IT システム「2025 年の崖」克服と DX の本格的な展開~』というタイトルのレポートを発信。多くの企業がレガシー システムを抱え、システムの保守運用に人材とコストがとられているとの指摘がありました。人材不足による DX の遅れにより、2025 年には最大で年間 12 兆円の経済損失が発生する可能性があると予測。それが「2025 年の崖」と言われる経済リスクです。

1-3. 進む IT 人材不足

具体的にどのくらいの人材が不足する見込みなのでしょうか。そもそも比較的新しい DX 人材の定義があいまいなため予測は難しいのですが、ひとつの指標として IT 人材の不足に対する公式な予測データがあるので、それをヒントに考えてみたいと思います。
2019 年に発行された独立行政法人情報処理推進機構 (IPA) 社会基盤センターの IT 人材白書によると、IT 企業における IT 人材不足は、2016 年の 75.5% から 2018 年の 92% へと上昇を続けています。AI や IoT、インターネットを介したサービスの拡大に伴い、IT ビジネスの市場は急激に拡大を続けています。当然、それらの技術やサービスを支えるエンジニア不足も加速し、各企業が優秀な人材確保にやっきになっています。

1-4. 先端 IT 市場における IT 人材不足が深刻化

このまま何も対策を講じないままでいたら、今後、IT 人材の需給バランスはどうなっていくのでしょうか。みずほ情報総研株式会社が発行する「IT 人材需給に関する調査」によると、2030 年には最大 79 万人の IT 人材が不足する可能性があるとされています。
その要因のひとつに、少子高齢化による国内の労働人口自体の減少があげられます。それに加え IT 人材の需要が急激に増えていることで、需要と供給の差が広がっているのです。特に AI や IoT を活用する先端 IT 市場における IT 人材不足が深刻化。このまま同じような状況が続けば、2030 年には需要の半分程度しか満たせないという試算もあります。特に成長著しい AI 関連においては、深刻な人材不足の可能性が想定されています。AI 市場の年平均成長率を 16.1% とした場合、2030 年には最大 14.5 万人の人材不足が起こると言われています。

1-5. ベンダーとの関係性という根本的問題

また、非 IT 企業、すなわち事業会社において IT 人材が少なく、育成も怠ってきたという要因も挙げられます。先ほども説明したように、多くの日本企業がこれまで、外部ベンダーにシステム構築や運用を丸投げしてきたため、社内に知見が残っていません。事業やサービスが複雑化してきたうえに、ベンダーでも人材が流動的になり、古くから利用しているレガシー システムの構成を理解しているエンジニアがいなくなるという問題も生じています。

2. DX 人材とは

上記の各調査から IT 人材が不足していることは明確にわかりました。これらの結果から、DX 人材がどのくらい不足するのかを予想するために、IT 人材と DX 人材の違いを明確にしたいと思います。

座ってひざの上にノート PC をのせてスマートフォンを操作するビジネス パーソン

2-1. DX の定義

まずは、DX の定義から確認したいと思います。DX は「デジタル トランスフォーメーション」の略語で、2004 年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が提唱した概念です。「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」ことを意味し、単にデジタルに置き換えるというよりは、むしろ "変革" するという意味合いを持っていると認識されています。

2-2. 日本公式の DX の定義とは?

日本においては、経済産業省が示すガイドラインが、現時点における日本公式の「DX の定義」となります。そこには「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネス モデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とあります。すなわち、単に IT ツールを導入したり、システムを刷新するなど、デジタルを活用して効率をあげることではないとしています。要するにデジタルによって産業構造を変えていくことが DX であると理解すべきでしょう。

2-3. 経済産業省が考える DX 人材

経済産業省のガイドラインでは、DX 人材について、「DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材」「各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DX の取り組みをリードする人材、その実行を担っていく人材」と定義。すなわち、デジタルに関する知識を持つ人材だけでは不十分で、事業に対する一定の理解と、DX プロジェクトを統括できるマネジメント能力が必要だとしています。

2-4. IT 人材と DX 人材の違い

混同されがちな、IT 人材と DX 人材の違いを明確にしておきましょう。経済産業省「IT 人材需給に関する調査」の定義によると、IT 人材は、「IT 企業及びユーザ企業情報システム部門に所属する人材」とあります。さらに細分化されており、保守・運用サービスを担う人材を「従来型 IT 人材」、AI、IoT、ビッグ データなどを活用できる人材は「先進型 IT 人材」と分類しています。もちろん、後者の「先進型 IT 人材」のほうがより人材不足の深刻度が高くなっているのは確かです。

さらに「デジタル人材」という言葉があります。これは、一般的な DX に関連する先端技術、サービス・プロダクト、手法・方法論のいずれか 1 つにおいて、社内もしくは社外から認められている人材のことを指します。すなわち、先に説明した「先進型 IT 人材」も、この「デジタル人材」に含まれていると考えるべきでしょう。

2-5. エンジニアとしてのスキルと、DX 推進に向けたマインドの両方が必要

「DX 人材」の定義については、先にご紹介した経済産業省のガイドラインに「DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材」「各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DX の取組をリードする人材、その実行を担っていく人材」とあります。

独立行政法人情報処理推進機構 (IPA) の「DX 推進に向けた企業と IT 人材の実態調査」には、「DX 人材のなかには、データ サイエンティスト・AI エンジニアなどのデジタル人材だけでなく、ビジネス遂行部門に所属している先端 IT 非従事者も含まれる。ここには、DX 実現を主導するプロデューサー、DX の企画・立案・推進を担うビジネス デザイナーなどが該当し、必ずしも先端 IT のスペシャリストである必要はない」とあります。

すなわち DX 人材は「進化したデジタル技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革する」という DX の本質を理解し、それを遂行するための IT リテラシーやデジタル スキルを持っている人材ということになります。いいかえれば、エンジニアとしてのスキルと、DX 推進に向けたマインドの両方が備わっている人材を「DX 人材」と定義するということになります。

IT 人材の不足が予測されますが、さらに多様な能力が必要となる DX 人材については、将来どころか、目先で確実に不足することは間違いありません。しかし、DX が今後の企業の発展のカギを握っている以上、そのまま放置しているわけにはいきません。急務となっている DX 人材の確保は、そのまま将来の企業の命運に大きな影響を与えることは間違いなさそうです。

3. DX 人材に必要なスキル

では、DX 人材に必要なスキルとは、一体どのようなものでしょうか。まずは DX を進める上で必要な役割と、それぞれに必要な能力について説明します。

3-1. 「ビジネス プロデューサー」と「ビジネス デザイナー」

一般的には、DX を推進する上で、以下のような 6 つの役割が必要になるといわれ、これらを総称して「DX 人材」と呼んでいます。
DX をリードするのは、「ビジネス プロデューサー」と呼ばれる職種です。企業戦略を理解し、企業全体の DX を統括する立場となります。やはり自社のビジネス プロセスを把握するなど基本的なビジネスに関する知識と経験、そして実行能力が必要となります。会社役員やマネージャー クラスの人間が、この役割を担うケースが多いようです。
「ビジネス デザイナー」とは、具体的なビジネス モデルやビジネス プロセスを考えてカタチにする役割。一般的に思い浮かべるデザイナーとは違っています。その守備は広く、DX の企画、立案、推進を担う人材で、市場や顧客の課題、ニーズを汲み取り、ビジネスやサービスのあるべき姿を具現化する力が求められます。説得力のある企画書を作成し、関係者を巻き込む力が必要です。

3-2. 「アーキテクト」「UX デザイナー」「エンジニア」

「アーキテクト」はビジネス プロデューサーとビジネス デザイナーが練ったビジネス構想を、デジタル技術を取り込みながら、具体的にカタチにしていきます。端的に言うなら、「DX やデジタル ビジネスに関するシステムを設計する人材」です。こちらも単なる技術的なスキルだけでなく、ビジネスに対する理解も一定数持っているうえ、それらをデジタルに置き換える力が必要になります。

DX やデジタル ビジネスにおいて、ユーザーのタッチ ポイントとなる部分のデザインを担当するのが「UX デザイナー」です。昨今、デジタル マーケティングの世界において、ユーザー体験を向上させることが、利用率の向上や顧客満足に繋がることが明らかにわかっています。せっかく良いサービスであっても、お客様が触れる部分のデザインや使い勝手が悪い操作画面では、その魅力が伝わりづらくなります。お客様とのタッチ ポイントとなる UX デザインの良し悪しによって、会社のイメージが大きく変わってしまうのも当然のことです。見た目の良さだけでなく、操作性や顧客体験そのものをデザインする仕事と理解してください。
もちろん、忘れてはならないのが「エンジニア」です。一言でいえば、デジタル システムの実装やインフラ環境を構築する人材です。本社のスタッフが使用するような、一般的な IT システムとは違い、生産や物流、店舗など現場を管理するデジタル システムに精通し、必要な設定や開発ができることが重要です。

3-3. DX 人材に必要な 5 つのスキル

ここまで DX 人材には 6 つの職種があると説明しましたが、一般的に DX を推進するうえで、職種に関係なく共通して必要なスキルとはどのようなものがあるのでしょうか。DX 人材には以下の 5 つのスキルが求められます。それは「IT 関連の基礎知識」「AI など先進技術の知見と探求心」「データ蓄積、分析能力」「UI/UX 思考」、そして「プロジェクト マネジメント思考」だと言われています。当然、デジタル技術やデータなど、IT 技術を駆使するスキルと、実際に DX を推進していくスキルの両方が必要となります。前者は、IT やデジタル技術の基礎知識はもちろん、AI などの先進技術の知識を吸収し、方々にアンテナを張り巡らせながら、常に新しい技術情報に対する感度が高い人材です。もちろんデータドリブンな意思決定をするために、データ サイエンス領域の能力も必要です。

3-4. UI/UX 思考力とマネジメント力

UI や UX といったユーザー目線で物事を考える思考力も求められます。さらに実際に DX を推進するための納期や予算、人材の配置などを管理するマネージャーとしての資質も必要となります。しかも DX 推進は試行錯誤の連続です。初めに細部まで設計を決めて 1 度のサイクルで開発を進められる従来のウォーターフォール開発ではなく、優先度の高い機能から細かいサイクルでの開発を行う「アジャイル開発」が採用されています。このような環境でも自分やチームの業務をマネジメントできる能力が必要です。

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4. DX 人材に必要なマインド

DX 人材はスキルだけでなく、そのマインドセットも重要視されます。具体的に解説します。

4-1. 課題設定力

もっとも重要なのは「課題設定力」です。解決すべき課題を見極め、仮説を立て、情報収集し、取り組むべきかどうかを特定する力です。本質的に解決すべき問題かどうかを精査し、ビジョンと現状を繋ぐために施策を絞る必要があります。

4-2. 主体性と好奇心、そしてリーダーシップ

自ら解決したい・取り組みたいという主体性や、デジタルトレンドや自社の事業に対して好奇心を持つことも重要です。これは、度重なる試行錯誤を要するDXの実現において重要なマインドセットといえます。
もちろん、「リーダーシップ」も必要です。DX は、単なる IT 化とは違い、ビジネス全体を巻き込んだ大きな変革を必要とします。いかに周りを巻き込み、リーダーシップを取れるかどうかも重要なマインドセットです。

5. DX 人材不足を解消する手段

不足する DX 人材を確保するには、どのような対策があるのでしょうか。

5-1. システムの自動化・効率化

まずは、そもそも人が対応しなくても済むようなサービス、システムの自動化・効率化を進めることが重要です。たとえば、顧客サポート、社内 Wiki や FAQ ポータルにおいては、AI チャットボットを導入。カスタマー サポートや情報システム部門の人員を削減し、DX 人材への転換・育成を実施します。また、RPA (ロボティック・プロセス・オートメーション) の活用により事務作業、事務員の削減が可能です。削減により浮いた予算を DX 人材の採用・育成に透視すべきです。

5-2. 外部パートナーの活用

外部パートナーの活用も重要です。コンサルタントや SI ベンダーを巻き込めば、DX 化の企画立案から社内データの現状分析などの実務、さらには事業プロセスの再設計まで依頼が可能です。2017 年に「日本におけるデジタル トランスフォーメーション、およびデジタル マーケティングに関する実態調査:2017 年度」では、実に 53% の企業が「外部パートナーを活用していた」と回答しています。

5-3. 人材採用と育成

もちろん DX 人材の採用も積極的に進めるべきですし、社内人材を DX 人材として育成することも必要です。これは「リスキリング」ともよばれ、DX 人材不足を解消する手段として注目を集めています。

6. 人材の採用や育成に不可欠な「Microsoft Teams」

世界で 1 億 4,500 万人が利用する「Microsoft Teams」は、人材の採用や育成に不可欠。本章では、その理由を探ります。

6-1. 遠隔コミュニケーションに最適なツール

企業にとって優位な採用活動を実施するために「Microsoft Teams」は必要不可欠です。「Microsoft Teams」は世界で 1 億 4,500 万人が利用するグループウェア ツールで、その利用者数は働き方改革、コロナ禍のリモート ワーク普及の波に乗ったここ数年の間、日本の中小企業において 4 倍以上の伸び率で増え続けています。「Microsoft Teams」にはチャット・通話機能の他、ビデオ会議機能、ファイル共有機能、Office アプリとの連携機能が搭載。スピーディな情報の共有はもちろん、メンバーのスケジュールやタスク管理、ファイル共有などが容易に可能となります。「Microsoft Teams」は「Microsoft 365」に含まれたツールです。「Microsoft 365」には、実に様々なアプリが用意されていますが、リモート ワークの実施において重要な文書管理についても OneDrive、Teams、SharePoint といった 3 つのアプリを活用することができます。OneDrive はマイクロソフト社のクラウド ストレージ サービスで、Office ファイルをはじめ、画像や動画など、あらゆるデータを保存できる場所として認識されています。もちろん、他のユーザーとデータの共有や共同編集もできます。Teams は、特定のメンバーでのコミュニケーションやファイル共有、オンライン会議ができるアプリ、SharePoint は、限られたメンバーだけがアクセスできる企業内ポータルサイトなどを作成するアプリ。そこでさまざまな情報やデータを共有・一元管理することができます。

また新しい働き方が急速に普及するにつれ、以前よりも強く求められるようになったのがセキュリティ対策です。最新のセキュリティ対策として注目を集めているのが「ゼロ トラスト」という概念です。社内も社外も "何も信頼しない" を前提に対策を講じるセキュリティの考え方ですが、Microsoft 365 を採用することによって、企業はゼロ トラストを実現することができます。

さらに、Microsoft 365 に搭載されている Power Apps でアプリ、Power Automate でワークフローを、それぞれ簡単に作成することも可能。自分たちが本当に必要とし、使いやすい機能をスピーディに追加することで、自社の実情に合った DX を推進することができます。 

6-2.「Microsoft 365」によって採用の可能性が広がる

もはやリモート ワークやハイブリッド ワークを導入していない企業は、既存社員の従業員ロイヤリティが低下するのはもちろん、採用活動も難しくなります。すなわちリモート ワークを導入していない企業は、優秀な人材を流出させる可能性もさることながら、新たに優秀な人材を採用して補填できないことを意味しています。

どうしてリモートワークを導入すれば優秀な人材が集まりやすいのか。ひとつは、従来の採用条件では該当しなかった人の中からポテンシャル人材が見つかるということです。例えば、週 5 日フルタイム出社ができない子育て中の主婦も採用のターゲットにすることができて、それだけ優秀な人材を採用できる可能性が高まるということです。地方の眠っている優秀人材にもアプローチできる点も大きいのではないでしょうか。人手不足になりがちな企業にとって、採用の可能性が広がるのは大変ありがたいことではないでしょうか。

また、求職者はリモート ワークを導入していない企業に対し、"時代の変化に対応できない会社" という印象をもってしまいがちです。また優秀な人材を確保するためには、勤めやすい環境作りが必須です。結婚や出産はもちろん、高齢者の介護が必要な社員が増えることも予測されます。それによってやむを得ず、優秀な人材を逃してしまうのは、あまりにも勿体ない話です。このような悩みを解決するのがリモート ワークであり、そのリモート ワークを快適に行うための「Microsoft 365」というグループウエアです。

リモートワーク・ハイブリッドワークに適した環境設置のために

リモートワーク・テレワーク・在宅勤務環境を安全・快適に実現するためには、「セキュリティの確保」「Web 会議のためのデバイス選択」「グループワークのためのアプリケーション」など検討する課題も多く、またこれらを潤沢な資金で準備するのではなくコスト削減につなげることが大切です。

これらの達成のための Microsoft 365、Excel の使い方や、リモートワーク・ハイブリッドワーク環境を充実させるために以下の記事が参考になります。

自社に最適なリモート ワークの導入・運用方法とは? おすすめのガイドブック

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